はじめに

 このスキー場傷害調査報告書は,全国スキー安全対策協議会から協力依頼したスキー場のデータをもとに作成しております。
平成17年4月に個人情報保護法が施行され,スキー場傷害調査の取扱いについてはより一層の注意が必要とされます。そこで傷害調査用紙の集計に使用する用紙は住所,氏名,電話番号等の個人が特定できる項目を複写できないようにしました。

 2005/2006シーズンは,49スキー場の中,48スキー場の協力を得ることができました。
今シーズン(2006年2月)の傷害発生率は,全国的にリフト等の輸送人員が減少傾向を示している中で過去最高の値を示しました。傷害発生率は,2003/2004シーズン,2004/2005シーズンと減少する傾向にありましたので今シーズンの結果は極めて残念であります。
 この原因は,一概には言えませんが最近のスキーのスピード化やスノーボードの楽しみ方の多様化などと無関係ではないと考えられます。
スキーヤーやスノーボーダーのニーズを大切にしながら如何に危険を回避するかが課題といえましょう。そのためには,スノースポーツ関係機関の安全に対する取り組みの強化が期待されます。

 この報告書が各スキー場における次期シーズンの安全計画やスキー学校等の指導計画の作成等に少しでもお役に立てば幸いであります。
調査に協力いただいたスキー場,スキーパトロール,受傷された方々に厚くお礼申し上げます。

平成18年9月
(財)全日本スキー連盟教育本部
安全対策部        
スキー場傷害調査担当   
 速  水   修