| はじめに | |||
| 全国スキー安全対策協議会調査委員会では、スキー場傷害調査の内容について平成11年に近年のスノースポーツ環境に対応するよう(財)全日本スキー連盟教育本部安全対策委員会と協議し大幅な見直しを行い、その後改善を加えながら現在に至っている。 報告書については、同じ資料をもとに全国スキー安全対策協議会および(財)全日本スキー連盟それぞれが作成していた。 今年度からは全国スキー安全対策協議会の改組に伴って、スキー場傷害報告書は(財)全日本スキー連盟教育本部安全対策部で作成することになった。 報告書は、全国スキー安全対策協議会調査委員会の副委員長であった水沢利栄氏が作成していたこれまでの内容を基本的に踏襲し、今後関係各位からご意見を戴きながらより良いものにしていきたいと考えている。 2002年2月の調査では、受傷率が７年ぶりに減少し、その傾向が今後も続くことが期待されていたが、残念ながら今回の調査では過去最も高い傷害発生率となった。この原因については、調査の結果のみから明らかにすることは出来ないが、最近のスノースポーツの多様化に伴う活動内容の変化が一因として挙げられる。 各スキー場における時期シーズンの安全計画の立案に向けて、この報告書が少しでもお役に立てば幸いである。調査に協力いただいたスキー場、スキーパトロール、受傷された方々に厚くお礼申し上げます。 |
|||
|